婦人科

女性特有のホルモンバランスの崩れであったり、ストレスであったり、婦人科の疾患は原因も症状も様々です。はじめは自覚症状のない病気もあります。
定期的に検診を受けることによって、早期発見、早期治療も可能となります。
体調がすぐれない、いつもと様子が違うなども、「婦人科」をお訪ねください。

子宮がんとは

子宮がんには、子宮口に発生する頸がんと、子宮の内膜にできる体がんがあります。
子宮頸がんは比較的若い世代に発生のピークがあり、最近はとくに20歳から30歳代での発症が増えて問題視されています。初期には症状がまったく示されず、進行するにしたがって不正出血や血性帯下(血性のおりもの)が出現します。
子宮頸がんの発生にはヒトパピローマウイルス(HPV)の関与が強く示唆されることより、HPV検査も応用されるようになりました。

一方の体がんは、頸がんよりも年齢が上の閉経期前後の女性に多くみられ、その発生にはホルモン異常が関連しているため、とくに妊娠・出産の経験をお持ちでない方、肥満、高血圧、糖尿病などを合併されている方は注意が必要です。以前わが国では、体がんは頸がんと比べ発現の比率は少ないものと言われていましたが、近年は増加の傾向にあります。初発症状としてはやはり不正出血が一般的で、診断には、子宮内膜からの細胞診をおこないます。

当院は複数の専門医による診断をおこなっております。

石渡 勇国際および日本臨床細胞学会認定細胞病理診断医
石渡 千恵子日本臨床細胞学会細胞診断専門医
石渡 巌日本臨床細胞学会細胞診断専門医

当院は水戸市指定の子宮がん検診の実施医療機関です。

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子宮頸がん予防ワクチン

子宮頸がんはヒトパピローマウイルス(HPV)に感染することで発症します。
そこで、子宮頸がん予防のためにHPV感染を防ぐワクチンが開発されました。
現在では「子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事業」に基づき一部公費で接種が行われています。

子宮頸がん予防ワクチンは「サーバリックス」と「ガーダシル」の2種類から選択できます。ただし、途中から他方のワクチンに変更することは出来ません。

HPVの型
HPV(ヒトパピローマウイルス)は子宮頸がんや尖圭コンジローマの原因ウイルスであることが知られています。HPVウイルスには多数の型があり、最近は子宮頸がんの原因になる10数種類を「高リスク型」、尖圭コンジローマなどの原因になる型を「低リスク型」と分類する場合もあります。
「高リスク型」のHPV16、18型の感染はどちらのワクチンでも予防できます。「低リスク型」のHPV6、11型の感染はガーダシルで予防できますが、サーバリックスでは予防できません。
予防効果の持続期間
サーバリックスもガーダシルも子宮頸がんの予防効果があります。その効果がいつまで持続するのか、現時点では、サーバリックスは8.4年間、ガーダシルは4年間という期間が報告されていますが、正確なところはわかっていません。
両ワクチンともに、日々、一日ごとに持続期間は延びていると解釈して下さい。
追加接種の要否
ワクチンを接種した方にはHPVに対する抗体が獲得されます。しかし、抗体は徐々に減っていくという性質があります。
将来、あなたの抗体価がHPV感染を予防できる下限に近付いた場合は、抗体を安全レベルまで引き上げるために、再度、HPVワクチンを「追加接種」する必要があるかも知れません。
再接種の時期はおおむね20年後程度(あなたが現在10代であれば30歳代になる頃)と推測しています。
その時のあなたの生活状況に応じて、再度、接種するかどうか決めることになります。その頃には、もっと新しい子宮頸がん予防ワクチンが出来ているかもしれません。
副反応
サーバリックスとガーダシルのワクチン承認時における国内臨床試験成績を比べると、若干サーバリックスの方が副反応の頻度が多いようです。
しかし現在まで当院では、副反応のためにサーバリックスの接種を中断した方は一人もいらっしゃいません。
注射ですから、針を刺す時と、筋肉内に薬液が押し込まれる時は、どなたでも痛みを感じます。また、感じ方には個人差があります。
当院では副反応の頻度の違いを「ワクチン選択の基準」にすることはお勧めしておりません。
新たなワクチンも開発されつつありますが・・・
子宮頸がんを100%予防できるワクチンは、いくら待っても開発されません。
ですから、ワクチンの優劣を議論するよりも、現時点で受けられるワクチンを適切な時期に接種し、成人に達したら「子宮頸がん検診を必ず受ける」ことが大切なことと考えております。
※ 予防接種の対象者で、公費負担で接種を希望される方へ
(1) 接種券、母子健康手帳、予防接種の記録、一部負担金をご用意下さい。
(2) 保護者同伴が条件です。同伴出来ない場合は、保護者に代わる方の同伴と保護者の委任状が必要です。

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乳がん検診について

ご連絡 2014年(平成26年) 4月より 医療機関検診(施設検診)による
乳がん検診は実施いたしておりません。ご了承ください。